夫婦の問題離婚面会交流

次に②について。婚姻していても、子どもに関する重要なことについてうまく話し合いができず、合意ができないケースはたくさんあります。
そういう方々がカップルカウンセリングをご利用されることも少なくありません。
それを「離婚したから合意ができない」と、ことさらに騒ぐのはちょっと違う気がします。

ある程度の制限を設ける必要があるケースも

このように考えていくと、共同親権に反対する

①ドメスティックバイオレンス（DV）や虐待の被害者が加害者（別居親）から逃れられなくなる（影響を受け続ける）、
②子どもに関わる重要事項の決定や判断時に、合意をすることが難しくなる、
③主たる監護親（もしくは親権者両方）の転居や引っ越しが制限される、
④今の制度でも共同養育はできる、

という4つの理由のうち、悩ましいのは、①のみではないでしょうか。

確かに、暴力があったり、支配・被支配の関係に縛られていたりするカップル・親子には特別な支援や配慮が不可欠です。中には、面会交流に一定度の制限を設けたり、「今は会わせられない」という判断を下す必要も出てくるでしょう。

知恵を振り絞って

しかしそれは、「子どもから永遠に一方の親を奪ってよい」ということではありません。

DV加害者と被害者が接触しなくても面会交流ができるよう支援したり、被害者が変わっていけるよう介入したり、子どもの安全を守りながらもう一方の親と会うための創意工夫をこらしたりしながら、「なんとかして関係性を維持できるようにする」ことが大前提なはずです。

私たちひとり一人が、「子どもが幸せに生きていくには、両方の親から愛され、望まれて生まれてきたのだという確信が必要」という真実を心に刻み、「可能な限り、子どもと実親との関係を奪わない」と覚悟を決めて、知恵を振り絞っていけば、やれることはまだまだたくさんあります。

お金も必要

もちろん、お金もかかります。

国は、たとえばPTSDを有するDV被害者への支援（心理面・手続面・現実的な対応等あらゆる分野での支援）を手厚くするとか、無料に近いかたちで第三者機関を利用できるようにするとか、加害者に変化をもたらすためのプログラムを無償提供するとか、児童相談所にカップルカウンセリングができる専門家を置くとか、というような新しい仕組みをつくり、それなりの予算を付ける必要も出てくるでしょう。

ボランティアベースでは限界があります。

意味の無い共同親権制度

そうした覚悟も努力もせず、「夫婦で協議がまとまらない場合は、裁判所が判断する」、「虐待やDVのおそれがあって『子の利益』を害する場合は単独親権」など、言語道断です。

協議まとめられるカップルならば、単独親権であっても、ふたりで話合って共同養育ができるでしょう。
「虐待やDVの“おそれ”」で共同養育を拒否できるなら、今以上に親権をめぐる争いは激化するはずです。
「いかに相手が親失格か」を証明するため、小さな火種を大火のように見せようとしたり、一方的に被害を並べ立て、相手を非難することもあるでしょう。

大好きな親たちが、お互いを貶め合い、罵り合う狭間で、子どもは深く傷つきます。

そんな、子どものためにならない共同親権制度など、何の意味もありません。

離婚した後も、父母の両方が親権者となる「共同親権」を認める民法などの改正案が3月8日に国会に提出されました。成立すれば、すでに離婚している夫婦も、共同親権を選べるようになり、「単独親権制度からの大きな転換」と言われています。

共同親権に反対する4つの理由

しかし相変わらず共同親権導入には反対の意見が根強くあります。その主な理由は下記の4点に絞られるようです。

①ドメスティックバイオレンス（DV）や虐待の被害者が加害者（別居親）から逃れられなくなる（影響を受け続ける）
②子どもに関わる重要事項の決定や判断時に、合意をすることが難しくなる
③主たる監護親（もしくは親権者両方）の転居や引っ越しが制限される
④今の制度でも共同養育はできる

一見「なるほど」と思うけど

いずれも一見、「なるほど」という感じがします。でも、現実に即して考えるとどれも疑問があります。

たとえば④。もちろん今の制度でも父母が冷静に話し合って、合意できれば共同養育はできます。しかし、それができないカップルが圧倒的に多いのです。

だからこそ、別居親と子どもが会えないケースが4割を超え（「法制審議会家族法制部会参考資料」）、再婚の有無にかかわらず、離婚後6年を経過すると面会交流はほぼ消滅してしまうという結果になるのでしょう（『協議離婚に関する実態調査結果の概要　法務省受託』日本加除出版社）。

大切なのは距離や回数ではない

③については、子どものために、一定度の転居や引っ越しが制限されるのがそれほど問題でしょうか？　むしろ婚姻中の夫婦が、親都合での引っ越しや単身赴任などを当然としてきたことの方が不思議です。

それに両方の親が必ず近所に住み、定期的に別居親とも合わなければ親子関係が途絶えるとも言い切れません。
私は、通常は関東に住む同居親と暮らし、別居親が関東に出張に来たときや長い休みのときに会うだけでも、子どもと別居親が良い親子関係を維持出来ているケースを知っています（『子どもが幸せになるための、別居・離婚・面会交流のすべて』（自由国民社）。

大事なのは、距離や回数ではありません。離婚した両親が「どちらの親も子どもに取っては大切」という意識と姿勢を保ち、子どもが別居親とも会い続けることができるよう、努力できるかどうかなのです。

新しく「離婚に関する相談」をスタートさせます。

その理由は大きく分けて次のふたつです。

①「第三者を交えて離婚に向けた話し合いをしたい。関係修復のためでないと、相談室を利用できないのか」
という問い合わせが増えてきたこと。
②かなりこじれた状況になってから、カップルカウンセリングとして申し込んでこられるケースが増えていること。

法的手段や行政相談は「争い」に発展しがち

とくに気になったのは、②のケースです。
そういった方々は、行政相談や弁護士相談、裁判所を利用していることも少なくありません。
それが思いのほか、事態をややこしくしています。

どれほど最愛の相手であっても、「離婚」の文字が頭をよぎることはあるはずです。
そんなとき真っ先に浮かぶのは法律を使った解決法でしょう。円満調停というものもありますが、法的手段や行政相談を使うと、どうしても「争い」に発展してしまいがちです。

裁判所に提出する書類は「自分は正しく、相手は間違っている」という攻撃モードで書かざるを得ず、「女性のための相談」といった類いの窓口では、「夫の言動はDVか」という話になりやすいからです。

あるクライアントさんは、「無料なら、ちょっと夫の愚痴を聞いてもらおう」と、行政の相談窓口に電話をしたら、「（DVだから） すぐに避難しろ」と言われ、慌てて電話を切ったと話していました。

得た知識が関係悪化を助長

私が知る限り、「夫婦のコミュニケーション改善」を目的とした公の相談窓口はありません。
夫婦そろって相談できる場もありません。
どこの窓口でも、関係修復という話にはなりにくく、何より「子どもの成長発達の場としての両親」という視点での支援が手薄です。

相談窓口で得た知識が関係悪化を助長してしまうこともあります

たとえば、「子どもを相手に取られたくない」と親権争いが勃発したり、片方の親がもう一方の親に内緒で子どもを連れて家を出たり（いわゆる「子どもの連れ去り」）。

「離婚成立までは別居親と子どもを会わせないほうが良い」とのアドバイスに従ったがために、二人での話し合いが難航したり、愛しているからこそ「相手に変わってもらうヒントが欲しい」とDV 相談を受けたことで夫婦の間に溝ができてしまったり・・・。

関係修復に行き着くケースも

こうしたお話をうかがうたびに、「もっともっと手前で、カップルカウンセリングに来ていただけていたら」と思いました。 せめて、「争わない離婚に向けた知識や、 離婚が子どもに与える影響を知っておいていただけたら」とも思いました。

「離婚」が頭に浮かんだときに、 公の場でも、法律の場でもない、夫婦が客観的に話し合える場所が必要ーーそんな思いで「離婚に関する相談」をスタートさせました。

もちろん「離婚について話合ううちに、関係修復に行き着いた」というケースもあります。 気負わず、お気軽にご相談ください。

【離婚に関する相談】

CAFIC が全面的に協力した『子どもが幸せになるための、別居・離婚・面会交流のすべて』(自由国民社) が、5月2日に発売されます。

今の日本では、3組に1組が離婚しますから、別居や離婚はごく身近なものです。離婚家庭はけっして珍しくないし、両親の離婚は特別なことではありません。

離婚家庭の子どもは “特別な事情を抱えた子ども”でも、“みんなと違うかわいそうな子ども”でもないのです。

別居・離婚は子どもに衝撃となる

とはいえ、両親の別居や離婚は子どもになんの影響も無いわけではありません。
別れて暮らすことになった親 (別居親) から深刻な暴力があったとか、アルコール依存などの大きな問題を抱えた親だったなどという場合を除いて、両親の別居・離婚は子どもに衝撃を与えます。

子どもには｢自分は両親から愛され、望まれて生まれてきた」 ｢両親はいつでも自分に関心を持ってくれている」 という確信が必要です。 両親の離婚や別居は、この確信を揺るがしてしまう可能性があるのです。

「片親不在」が与える影響

その大きな要因として考えられるのは、「片親（別居親）の不在」です。

日本は、世界でも珍しい単独親権制度の国です。そのため、離婚後はどちらか一方が親権者となります。親権者でなくなった方の親は、まったく子どもと会えなくなったり、会えたとしても「月1回数時間のみ」になってしまうこともあります。

そんな関わりでは、子どもが「両方の親がずっと変わらず自分を愛してくれている」と実感できなくなってしまうのも、当たり前でしょう。

子どもの権利条約を踏まえて

そこで本書は、 心理学的な見地や、国内外の離婚・別居にまつわる子どもに関する研究。何より、子どもの全人的な発達のためにつくられた世界的な約束事である子どもの権利条約を踏まえ、

1. 子どもがいかに両親からの愛を必要としているか
2. 離婚・別居をしたからこそよけいに、 両方の親がきちんと子どもと関わることが不可欠である根拠
3. そのために、夫婦の関係は終わったとしても父親・母親として忘れないでほしい努力や工夫

について、記しました。

どうかみなさんの離婚・別居という選択が、子どもに幸せな人生をもたらしますように。

子どもの教育・育児方針の違い、家事分担の不平等感、金銭感覚の差、お金の使い道、不倫・不貞行為や暴力、ギャンブル・飲酒問題等々、さまざまな問題を解決しようと、多くの方がカップルカウンセリングをご希望されます。

表面化する問題は十人十色。カップルの数だけありますが、そのほとんどはコミュニケーションの問題に起因しています。

夫婦のあり方に正解はありません。
たとえ、どんなに大きな障害があろうとも、お互いを尊重しながら話し合って“落としどころ”を探していければ問題は解決していけます。

自分の常識が相手には非常識のことも

しかし、それが思いのほか難しいのです。
人にはそれぞれ、その生育過程で身につけた考え方や価値観、正義などがあります。相手もまた然り、です。
自分にとっての常識が、相手にとっては非常識と思えることもあるし、優先順位がまったく違うということもあります。自分は「当たり前」の言語が、相手にはちんぷんかんぷんということもあります。

できるだけ冷静に話そうとするあまり自分の思いを語れていなかったり、逆に感情的になりすぎて相手に響かないことがあります。十分に言葉を尽くしているつもりなのに、相手にはまったく伝わっていないこともあります。

「自分の方が正しい」「大切な人だからこそ理解して欲しい」「相手に変わって欲しい」と思うのは、ある意味当然です。しかし、それを主張し、押し通そうとしたら、行き詰まるだけです。
たとえ一時的にどちらかが折れ、その場をしのいだとしても、不満の火種はくすぶり続けます。これが、何かのきっかけで燃え広がることもよくあります。

カウンセラーの役割

カップルカウンセリングでは、カウンセラーはどちらが「正しい」「間違っている」というようなジャッジはしません。どちらか一方に肩入れするというようなこともありません。

先ほども述べたように、夫婦のあり方に正解は無いからです。

カウンセラーは家族の一員のようにその場にいて会話に参加し、まったく違う価値観・視点を持った第三者として機能します。ふたりでは見落としていたことや通り過ぎてきたことを指摘したり、すれ違ってきた言動を翻訳したり、今までとは別の方法や見方を提示します。

そうして夫婦がお互い歩み寄り、ゴールイメージを共有し、お二人らしい夫婦のかたちを探すためのコミュニケーションをサポートしていくのです。

個人カウンセリングを勧めることも

このプロセスの中で、各々の生育歴やもともと抱えているものの存在が大きく、二人がよりよいコミュニケーションを取り、よい関係性を築いていく作業の妨げになっているように感じたときは、個人カウンセリングのなかで、各々の問題を解決していくことをお勧めすることもあります。

コロナは家族の関係性にもさまざまな影響を与えています。

「家族でいる時間が増え、団らんの時間が増えた」など、ポジティブな話もありますが、相談の場で耳にするのは、圧倒的にネガティブな変化です。

「家族が家にいるので食事の準備が大変になった」
「（パートナーが）家にずっといるだけでストレスなのに、テレワークで遠慮しながら生活しなければならない」
「夫が家にいる時間が増えたせいでトイレの汚れが目立つようになった」

・・・とくに夫婦（カップル）関係の悪化を口にされる方が目立ちます。

価値観の違いが浮き彫りに

「コロナ」の考え方の違いやとらえ方の違いから、お互いの価値観の差異が浮き彫りになるケースも少なくありません。

そもそもコロナについては、いまだ不明な点も多く、ネット情報などではその脅威を極端にあおるものから、「風邪みたいなものだ」と軽んじるものまでいろいろです。
ワクチンができたとは言え、その効き目も、副作用も不透明です。

そんな状況では、過剰に防衛したくなる人がいる一方で、見えない敵との長期戦に疲れ、「たいしたことはない」と考えたい人も出てきます。

考え方が違えば、日常の行動様式も変わってきますから、一緒に生活していれば大変です。家族の中にとても敏感な人がいたり、逆に極端に無頓着な人がいると、衝突を免れません。

気の置けない間柄だからこその難しさ

これまで、きちんと話し合う習慣を持っていた夫婦（カップル）ならよいですが、「なんとなく流して」やってきていたりすると、深刻な事態を招くこともあります。

話し合おうにも、「そのためのスキルもベースも無い」ということもあり、いったいどこから手を着けたらよいのかさえ分からなかったりします。

そのうえ、長年、共に過ごした気の置けない仲だからこそ、また、自分にとって身近な人だからこそ、「分かって欲しい」「どうして分からないのだ」という気持ちが先走ります。ついつい激しい言葉を使ってしまったり、遠慮の無い態度を取ってしまい、さらに関係を悪化させてしまうこともあるでしょう。

第三者に相談という選択肢

煮詰まりきってしまう前に、「客観的な立場の第三者に相談」という選択肢も視野に入れてみてください。

二人だけでやりとりしていると、「相手にきちんと伝えているつもり」が実は全然伝わっていなかったり、たんに感情のぶつけ合いになってしまっていたり、論点がずれたままだったり・・・というようなことがよくあります。

そのことに気づかないまま、話し合いを重ねようとしてますます負のループに陥ってしまうことにもなりかねません。

どちらか一方の相談でも変化は可能

「夫婦（カップル）同時に」ご相談に来られることが難しい場合は、まずは行き詰まりに気づいた方のほうが、一歩を踏み出してみてください。

CAFIICでは、家族療法の視点を入れたカウンセリングを重視しています。

たとえ当事者がそろわなくても、ご相談に来られた方を通して、「夫婦（カップル）の間に何が起きているのか」を共に考え、「来室された方が大事にしたいこと」や「相手に伝えたいこと」を整理しつつ、夫婦（カップル）の関係性を変化させていくことができます。

相手（パートナー）の方に来ていただけたときには、カウンセラーが夫婦（カップル）それぞれのご意見やお気持ちをうかがって、行き違いを修正したり、足りない言葉を補ったりしながら、問題解決のお手伝いをさせていただきます。

10月から「配偶者などからの暴力・DV（モラハラ含む）相談」と「ペットロス・看取り相談」が始まります。月曜・水曜限定です。詳細はこちらよりご確認ください。

当初、ペットロス・看取り相談はグループを中心にしようと考えていましたが、新型コロナウィルスがなかなかおさまらないため、当面は、オンラインによるマンツーマンの専門相談（対面をご希望場合はお申し出ください）とさせていただくことにしました。

暴力・DV相談

配偶者などからの暴力・DV（モラハラ含む）相談については、

「自分が暮らしている自治体の女性センターや警察が行っているDV相談に、家庭の事情を話すのはためらいがある」
「役所や警察に相談に行くとシェルターに入らないといけないと聞いた」
「DV避難した場合、どんなプロセスをたどるのかわからないと踏み切れない」

・・・そんな話を行政のDV相談でよく耳にしました。

確かに、これからどんな生活が待っているかもわからないのに、「避難しよう」とはなかなか思えません。地元の相談窓口だと、地域の目が気になるというご意見ももっともだと思います。

増える面前DV通告

また、昨今、子どもの前で行われるDV（面前DV）が心理的虐待にカウントされるようになりました。それにしたがい、面前DVによる虐待通告が増え、子どもが児童相談所に一時保護されるケースも多くなりました。

DVと夫婦げんかの線引きが曖昧である、たとえDVのケースであっても一時保護されて親と会えなくなってしまうほうが本当にいいのかなど、さまざまな疑問があります。

そうした中、「DVだと児童相談所に子どもを連れて行かれてしまうと聞いたから、DV相談に行きたくない」という、DV被害者の方の声も聞きました。

「子どもを取られるくらいなら、このままの生活でいい」と考えてしまうのは当然ではないでしょうか。

ひとり一人のニーズに合ったサポートを

一口に「DV避難」と言っても、望むことや大切にしたいこと、生活状況、家族への思いなどはそれぞれ違います。

ひとり一人違う、疑問や不安に少しだけでもお応えし、その方のニーズに極力、沿いながら、安全を守り、その人らしい生活を手に入れることができるよう、お手伝いさせていただきたいと思っています。

CAFICの「サポートできること」に「未成年の子どもがいる人のための離婚相談」が加わりました。

日本は、世界でもまれな単独親権（離婚した際には父母どちらか一方親権を持つ）の国です。
そのため、離婚をするとなると親権や養育費、別れて暮らす親（別居親）が子どもと会って関係性をつくる面会交流など、いくつもの困難に見舞われます。

これらをめぐって（元）夫と（元）妻が壮絶なバトルを繰り返すことも、少なくありません。

新たなアダルト・チルドレンの誕生

バトルは、当事者である（元）夫と（元）妻それぞれが傷つけ合うだけでなく、子どもにも深刻な影響をもたらします。

子どもは両親の不穏な空気を読み、無意識のうちに「自分がどう振る舞うべきか」を考えます。

多くの場合、今、自分の面倒を見てくれている同居親が望むことを推測し、トラブルを避けようと自分の気持ちを後回しにしていきます。
「大好きな両親が争うのは自分のせいだ」と自責の念に駆られたり、「別居親に会って欲しくない」という同居親の本音を取り込んだり、不幸な親の慰め役となったりすることもあります。

こうしたことを繰り返すうちに、親の期待に添うような生き方に縛られ、自分自身の感情を感じられなくなっていきます。
やがて「だれかのために生きる」ことが生きがいになってしまい、「必要とされる必要」の病に陥ることにもなりかねません。
まさに新たなアダルト・チルドレンの誕生！　です。

自尊感情の低いおとなに？

また、子どもは会えない同居親への思慕を打ち消すため、別居親の人格を必要以上にゆがめたり、別居親への恐怖心を自分自身で植え付けたりして、「会う価値のない親である」と自分を納得させようとすることもありします。
そうしては、心の片隅で愛する親を排除し、背を向けた自分を責めながら生きることにもなります。

自分の半身である片方の親を否定することは、自己を否定することに他なりません。そのため、自尊感情の低い、いつも満たされないおとなへと成長してしまう可能性が高くなります。

子どもの危機に親はなかなか気づけない

子どもがこんな危機的な状況におかれていても、親たちはなかなか気づけません。親も、自分の生活を守ったり、調停や裁判を有利に進めたり、何より、「一生を共にしようと誓った相手に裏切られた」という傷つきで、いっぱいいっぱいになってしまうからです。

その傷付きを癒やすために、執拗に相手を責めたり、次々と裁判を起こして相手の非を明らかにすることに気を取られてしまいます。結局は、よけいに自分を傷つけることになるとは気づかないまま・・・。

知らず知らずのうちに、子どもに別れた配偶者に代わるパートナー役となることを望んでしまうこともあるでしょう。

負の連鎖に陥らないために

こうしただれも幸せにしない負の連鎖に陥らないためにも、争いを止め、お互いの傷付きを最小限に抑えつることが大切です。そして、だれよりも愛しいはずの子どもの成長・発達を保障したかたちで、別々の人生を歩み出す必要があります。

CAFICを利用することで、そのための知恵とサポートを得ていただけたらと思います。